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先日、iDeCoの出口戦略、いつどのようにiDeCoを受け取るか決めるのが難しい、と言う話を書きました。


で、iDeCoの出口戦略を決めるのに重要なのが、iDeCoを老齢一時金でもらうための退職所得控除額を知ること。

iDeCoの退職所得控除額を知るには、iDeCoの通算拠出期間が必要です。

iDeCoの通算拠出期間を「勤続年数」として退職所得控除額を計算するらしい。

退職所得控除額の計算式はコチラから確認できます↓


私の場合、企業型DCで確定拠出年金を始め、企業型DCをiDeCo(個人型確定拠出年金)に移行して継続している経緯があったので、

企業型DCの期間がiDeCo継続期間に含まれるのか分からない、という問題がありました。

そこで、iDeCoをしているSBIベネフィットシステムズに聞いてみました。

問い合わせは、自分のSBIのiDeCo口座を開き、トップページの右上にある「お問い合わせ」から質問しました。

すると2日後に同アカウントのメールボックスに返信がありました。

回答は、、

企業型DCで確定拠出年金していた期間も、iDeCo通算拠出期間に含まれる、とのことでした。

会社の企業年金から企業型DCに切りえている場合は、企業年金の期間もiDeCo通算拠出期間に含まれるそうです。

担当者の方は、私個人のiDeCo通算拠出期間の記録を返信に記載してくださいました。

自分のiDeCo通算拠出期間が明確になったので、この情報を元にiDeCoの出口戦略が考えやすくなりました。

企業年金からiDeCoに移行するなどして、自分のiDeCo通算拠出期間が不明瞭な方は、SBIのiDeCo個人アカウントから問い合わせると教えてもらえるかもしれません。

この話が出口戦略に悩むiDeCo仲間の参考になればうれしいです。

ここまでお読みいただきましてありがとうございました。



では、またね。(*・ω・)ノ

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